【中国株投資の前提理解】マルキール先生からするとCXSEはリスク高すぎ【書評】
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10月頭以降、CXSEの株価が少しずつ上がり始めています。
そんな中最近、中国株への投資にあたり参考になりそうな書籍を読みましたので、ご紹介します。バートン・マルキール『中国株投資の王道』（2008）です。
バートン・マルキールは、『ウォール街のランダム・ウォーカー』で有名です。本書『中国株投資の王道』は、マルキール先生だけでなく、梅建平氏（プリンストン大学経済学博士、北京の長江商学院でファイナンス講師）と、楊鋭氏（中国最大の投資信託運用会社の一つ、ボセラ・アセット・マネジメントのファンドマネジャー）らとの共著となっています。中国の株式市場を内外からの視点でバランスよくとらえることを目指したためとしています。
本書の構成は、第一部「中国はまだまだ進化する」で、前提としての中国の歴史、経済成長の要因、リスクなどをおさえます。第二部で、「中国株にのらない手はない」として、投資対象としての中国株市場の魅力度を整理します。そして第三部で「マルキール博士の中国株戦略」として、リスクの考え方と、具体的な投資アプローチや個別銘柄紹介などを行います。
この記事では、そもそも出版されたのが10年以上前ではあるものの、中国投資の前提理解として参考になる部分をかいつまんで説明します。
中国の前提理解とリスク
第一章 赤い資本主義の勃興
まず中国への投資戦略を考えるうえで、前提として、中国を形作ってきた四つの要素、すなわち儒教、植民地化、共産主義、資本主義（中国独特の社会主義経済）を説明しています。
第二章 驚異の成長物語
次に、過去の驚異的な経済成長の要因を、市場メカニズムの容認、国際貿易と海外直接投資受入れ、高貯蓄・高投資体質、労働市場の構造改革、基礎教育の重視、WTO加盟などの観点から整理しています。
第三章 真のリスクはどこに
そして、中国経済が抱える主要リスクに対して、以下のように評価しています
1)人口高齢化による成長鈍化：大きなリスクなし
・2025年までの老齢人口比率は中国が20%でアメリカの24%や日本の35%などと比較してまし。また2050年でみても、高齢者が占める割合で上位25か国にも顔を出さない。
・そもそも高齢化が経済成長に大きなマイナス要因というわけではない
2)巨額の不良債権で経済が破綻する：フィクションでしかない
・公的資金による銀行支援、外国の投資家の経営参加促進による銀行経営内容の健全化、銀行のIPOによる資金調達の実施しているため
3)台湾および日本との対立：経済的な相互依存により武力衝突は考えづらい
4)環境破壊が成長の足を引っ張る：環境規制の強化と技術進化促進を進めており、リスク低い
5)格差拡大による社会不安：リスク低い
・2006年温家宝首相が格差縮小のための政策を打ち出し、調和の取れた国作りに向かっている
6)賃金上層が成長ブレーキとなる：長期的に見れば人件費上昇で国内消費比率向上し、安定成長にむしろプラス
7)中国の発展はアンバランスで持続できない：確かに政府・民間部門の資本投資と輸出依存が高い。いずれそれを卒業し、内需中心の需要構造への変化が求められる。
・アメリカの対中貿易赤字によりアメリカ保護主義感情が高まり、中国からの輸入制限を行う可能性がある。そうすると、中国のGDP成長率鈍化は避けられない
8)汚職の蔓延が国を滅ぼしかねない：政権や学者でも対応に乗り出している
まとめると、不確実性はあるが、マルキール先生は将来の中国は明るいと確信しているといいます。その理由は、強固な伝統文化です。儒教が根付き、学習を大切にし、勤勉をほめたたえる社会であることは強みだとします。また、20世紀最高の経済学者サー・W・アーサー・ルイスさんも、伝統文化の重要性を主張しています。そして、中国の人々が持つ創造的エネルギーが、経済成長の決定的な原動力であるといいます。
中国投資の心得
第八章 まず「心の準備」を整えよう
中国に投資する際に「心の準備」を整えることを推奨します。つまり、保有資産とリスク許容度を踏まえた検討です。
米国株と異なり、大企業はシノペックのような国営企業多数です。しかし国営企業は、業績の実態は不透明な面があります。また民間企業でも、親族経営されている場合も多く、経営陣の関心は、必ずしも株主利益にない場合もあります。一方で、百度をはじめとする新興企業は大きなリターンをもたらす可能性があります。
それら踏まえたうえで、やはりマルキール先生ですので、投資信託を勧めます。ただし、中国株組み入れ比率が高いとボラティリティが大きくなるので注意を促します。参考として、リスク許容度が高く、リスクを取ってリターンを狙いたい人は、組み入れ比率15-29%、逆にリスク許容度低く、リターンよりもリスク抑えたい人は0-5%と述べています
本記事まとめ
ここから学べるのは、
・第一章の中国ならではの「赤い資本主義」は、昨今の中国政府によるテック企業への締め付けのような、政治的意図を持った恣意的な規制強化ともいえるようなリスクをはらんでいるということです
・一方、第一章の儒教が根付いている話や、第二章の基礎教育の重視、また第三章まとめにある「創造的エネルギー」から、たとえ今後人口動態からインドが台頭しても、イノベーションの力は今後も魅力的と考えられます
・そしてリスク許容度によるものの、CXSEは中国しかもテック企業の組み入れ比率が高いですから、マルキール先生視点からすれば、かなりのハイリターン狙いのハイリスク投資です（以下は組み入れ銘柄上位10社）
そのリスクを取りたければCXSEでいいのですが、そうでない個人投資家は、安易にCXSEではなく、中国株組み入れ銘柄比率に着目した銘柄選びを行うのが良いと思います。
リンク
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投資関連の定番書籍では、以下の書評も書いています
【ベライゾン決算】ワイヤレスや5G好調でEPS予想超え。増配も発表【VZ:21Q3】
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10/20ベライゾン（Verizon/VZ）の2021年7-9月期決算が発表されました。比較的いい内容で株価上昇しました。
・EPS：結果1.41ドル vs 予想1.36ドル
・売上高：結果32.9Bドル vs 予想 33.2B
EPSはアナリスト予想を5セント上回りました。一方、売上高は予想に対し未達でした。ポジティブな点として、EPS通期見通しを5.35~5.40ドルに上方修正しました（過去の見通しは5.25~5.35ドル）。理由は、5G対応による売り上げ増です。また増配を発表しています。
以降、いくつかの詳細を見ていきます。
ハイライトとして、
などがあります。
*2,100万件の顧客を持つ全米最大のワイヤレスのリセラー（参照元1、2）
売上は対前年同期比4.3%増でした。ワイヤレス事業は、無線接続への強い需要が続いている背景があるとのことです。
特に消費者向け事業は、売上12.3Bと対前年比7.3%と好調でした。5G対応製品が売上を押し上げたようです。
2021年下期は、5Gでの業界リーダーシップを拡大やTracfone買収を進め販売網を強化つつ、Network as a Service戦略を加速させるとのことです。
決算発表を受けて、株価は前日比+2.39%と上昇しました。
Mikeとしては、ポジション減らさず、継続保有していこうと考えています。
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参考情報
・最近のベライゾン関連記事
・ベライゾンの過去決算記事
【ベライゾン株価暴落】理由はアナリストの目標株価下げか。とにかく10/20決算待とう
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先週ベライゾン株(VZ)が暴落しましたので、理由を調べてみました。しかし、はっきりしたことはよくわかりませんでした。。いずれにせよ10/20決算なのでそれを踏まえ買い増すべきか検討することにはなると思います。以下いくつかの記事で散見されたベライゾン株低迷理由をご紹介します。
1. 株式の市況全体が悪化しているから
・大まかには10月投資家が悲観的になっており、それが通信株セクターにも訪れたとの見方（参照元）。
2. 5Gアプリの売上貢献に時間がかかるから
最近5Gが注目されているものの、5Gのアプリケーションによって一定規模の売上をあげられるようになるには、何年もかかるという見方（参照元）
3. ヤフー売却・アナリスト目標株価切り下げ
・バークレイズのアナリストが、ヤフー売却を理由に目標株価を56ドルから55ドルに微修正したため（新たな収入源が立ち上がる必要あるとの見方）（参照元1、2）
市況悪化が通信株により強く効く理由にはならないので、一つ目の市況悪化は理由にならないと思います。二つ目の5Gアプリの話はあると思いますが、今始まったことではないので、必ずしも直近の暴落はうまく説明できません。その中では、三つ目の目標株価が要因としてはあり得そうです。ただ、目標株価を1ドル下げただけで、一週間で5%以上下げる理由になるのかは疑問です。そのため、結局三点目が理由なのかはっきりしないところです。
しかしいずれにせよ、多くの記事がベライゾン株については、保有継続を勧めていました。理由は主には
・安定セクターであり、事業ファンダメンタルは問題ないので保有続けた方がいい
・暴落によって配当利回り5%前後になった
一方、ベライゾン買わないほうがいいのでは？との主張もありましたが、マイノリティです。どういうことかというと、米国では5Gのミッドバンド帯（軍などに割り当てられた通信帯域）のオークションがありましたが、ベライゾンが今年初めに落札しました（参照元）。この点が、今後数年ベライゾン株の買戻しを遅らせるという見方です（参照元）。詳細の記載がないので、明確な根拠はわかりません。もしかしたら投資効率が悪いという見方なのかわかりませんが、少なくとも競合のAT&TやTモバイルも同様にミッドバンド帯を落札していたので、ベライゾンだけが問題というわけではなさそうです。そうすると、通信株全体として今後数年は株価が上がりづらいとみてるのでしょうか。いずれにせよ、この記事では、ベライゾン株買うよりは、SPYなどS&P500連動のETF買った方がいいのでは？とのスタンスのようです。
Mikeは、繰り返しですが、10/20の決算を待とうと思います。今回は以上です！
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【恒大集団ショック】資金難なのに・・・そして、10/18-19がデフォルト回避の最終期限
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中国恒大集団の香港本社ビル売却案が頓挫しました。
越秀地産という国有不動産会社が、17億ドルで取得する計画を持っていました。しかし、恒大集団の債務問題で取引が円滑にできない恐れがあるとして、計画撤回したそうです。資金難の恒大集団にとっては痛手です。
一方、恒大集団が子会社・恒大物業集団の株式51％を不動産会社・合生創展集団に売却する交渉が最終段階との情報があります。売却額は200億香港ドル（約338億円）とみられます（Yahooニュース）。売却できれば前向きな進展となります（負債総額は1兆9,665億元（約33兆円）で規模は全く違うのですが、すべてが短期的なキャッシュを必要とするわけではありませんので、前進することは確かです。三井住友DSアセットマネジメント）
また、今週11日に期日を迎えたドル建て社債は利払いできなかったようです。一回目の未払いが9/23で、30日以内に利払いできないとデフォルトといわれます。そのため、市場では今月18-19日辺りがデフォルト回避に向けた最終期限になるとの見方です（Yahooニュース）
この辺り不安につながるニュースではありましたが、昨日ついに中国人民銀行が口を開きました。そして、金融システムへの影響は制御可能との見方を示しました。理由として、「中国恒大の金融負債は債務総額の３分の１に満たない」「中国の不動産開発会社の大半は財務が健全」としています（ブルームバーグ）。実際、「米格付け会社S&Pグローバル・レーティングスによると、中国の銀行総融資額のうち、恒大向けは0.3%強にとどまる」（三井住友DSアセットマネジメント）といわれますので、強がっているわけではないと思います。
今回のビル売却計画頓挫も、利払いできずの顛末も、人民銀のお話も「金融システムへの影響限定的だが、状況は注視必要」といった世の中の見方に沿ったもので、新しいものはありませんが、最近関心が下がっていたので、忘れた頃のアップデートでした！今回は以上です。
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・恒大集団に関するその他記事はこちらです
・CXSEに関する記事はこちらです
【資産公開】10月半ばの資産残高を公開します
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10月も半ばになりましたので、資産状況アップデートします。
13,493,464円でした。先月末から約32万円増加しています。理由は米国株市場の若干の回復です。
・9月半ば：13,493,464円（9月末 13,168,337円）
・前月比：+161,958円
・評価損益：+234,402円
・損益率：+1.7%（9月末 0.1%）
Mikeは10月に入ってから買い付けを行っていません。理由は二つです。一つは、買付余力がほとんどないから（下記記事ご参照）
もう一つは市況悪化です。10月に入ってからは、下げ止まっているようにも見えますが、市場の方向性が定まらず、だらだらと下がり得る可能性があるようです。人によっては、市況悪化でキャッシュポジション増やすよう指南する声もあります。理由は以下の記事ご参照ください。
ですので、この段階で下手に動かず、傍観するスタンスを継続したいと思います。
もし買付余力が十分ある人にとっては、悪くない相場かもしれません。下げ相場での高配当株買い増しが、資産増加速度を加速させるとシーゲル先生もいっています。
リンク
シーゲル先生の本については、書評記事もご参照ください。
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【景気の減速期入り】JPモルガンレポート│米国のインフレ懸念が和らぐ後にいずれ訪れる減速期。減速期に備えたポートフォリオは？
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JPモルガン証券が、2021年第3四半期以降の見通しとして、分かりやすいレポートを書いています（記事）。全体としては、景気拡大と強気相場は続くが、①FRB金融緩和の出口、②米国の高インフレ、③世界景気の減速入りの三つのリスクに対応するポートフォリオのメンテナンスが必要と述べています。今回は、レポートの内容をかいつまんでご紹介します。
目次
前提
前提として、これからテーパリングではあるが、「早期かつ急速な利上げや過度な景気悪化を織り込むのは時期尚早」とみています。その理由として、過去の景気後退を見ると、以下のように、1)「FRBの利上げがどんどん進む中で、2.米国の景気後退の事前サインとされる米国の長短金利の逆転が生じ、3)失業率が底を打った後に米国の景気後退が訪れて」きたが、現時点ではそうなってはいないからです。
世界景気の減速期入り
ただし、景気拡大期でも、加速と減速があります。以前の記事で、景気サイクルと金利の関係について書きました。
景気は四季のように10年程度で大きく循環します。しかし、細かくは、加速期でもスピードが減速するタイミングがあるのです。そして今年の秋冬にかけて減速期に入る可能性があるといいます。その理由は、グローバル製造業PMIが秋冬ごろにピークアウト（景気の分かれ目である50を上回るが、低下基調となる）する可能性があるからです。実際過去を見ると、PMI（Purchasing Manager’s Index:購買担当者景気指数）のピークアウト後、株価の上昇が重くなっているからです（下図）
ポートフォリオへのアドバイス
まとめると、大きなトレンドとしては、今後も景気拡大は継続するが、まずは足元の米国の高インフレや金融政策を警戒し、その後世界景気の減速期入りに注意が必要な状況です。では、このような局面でどのようなポートフォリオで対応するのが良いか？レポートでは、「（A）FRBのテーパリング開始への備え、（B）足元の強い世界景気&米国の高インフレに適したポートフォリオ構築、（C）やがて訪れる景気減速期に適したポートフォリオへの衣替え」に分解して説明しています。
「（A）FRBのテーパリング開始への備え」ですが、前回2013年のテーパリング時には、当時のバーナンキFRB議長がテーパリングを示唆した際に急激な金利上昇がありました。このような短期的な波乱（今回は起こる可能性は低いが）がある場合には、金利上昇に強い日本やバリュー、景気敏感セクターの株式をポートフォリオの一部に加えることが一案としています。実際過去5年で、米長期金利が短期的に大幅上昇した時を見ると、それらが大きなリターンを出しているからです。この局面では、債券、新興国株、グロース株、ディフェンシブセクター株など幅広く株価が下がっています。
次に（B）「足元の強い世界景気&米国の高インフレに適したポートフォリオ構築」です。世界景気の拡大基調かつインフレ率3%以上の状況下における過去リターンを踏まえ、下図のオレンジのセクター、例えば新興国や日本、欧州、バリュー、景気敏感セクターなどをポートフォリオに加えることを一案としています。
（C）「やがて訪れる景気減速期に適したポートフォリオへの衣替え」、つまりその後の景気の加速期終了後については、上記グラフの水色、つまり、米国、高配当、クオリティ、ディフェンシブセクターなど安定感のある株式を選好するのが良いとされています。また、併せてREITや債券などインカム系をポートフォリオに入れることを勧めています。
ちなみに、(B)から(C)への意向の転換点は、PMIが上昇トレンドから低下トレンドへの転換期に起こりうるため、今年の秋冬から来年にかけて起きるのでは、とレポートでは指摘しています。
まとめ
レポートにおける今後の見立てを整理すると、景気拡大は継続するが、まずは足元の米国の高インフレや金融政策を警戒し、その後世界景気の減速期入りに注意が必要な状況です。それに対して、以下のフェーズごとにポートフォリオへの組み入れを検討すべし、としています。
（A）短期的な金利上昇/波乱：日本、欧州、バリュー、景気敏感セクター
（B）強い世界景気、かつ高インフレ：新興国や日本、欧州、バリュー、景気敏感セクター
（C）景気減速期：米国、高配当、クオリティ、ディフェンシブセクター、REITや債券
(A)は短期的な波乱なのでいつ起こるかわかりませんが、個人的にはFRBと市場とのコミュニケーションの中で発生する可能性ありと思います。ですので、例えば足元では10/14予定の前回FOMC議事録公開や、11/4のFOMCなどがあり得るかと想像します。また上記(B)から(C)への移行は、過去実績ではPMIのピークアウト後が通常のようです。そのため、今年の秋冬から来年にかけて起こり得るとレポートでは指摘しています。
これら踏まえて、個人投資家はどうしたらいいか。
当然投資スタンス次第ですが、短期視点でもうけを出したければ、上記のフェーズを予想しながら、組み入れ銘柄・セクターを検討するのもありでしょう。ただ、結局「いつ買っていつ売るのか」を予測するのが難しいため、上記フェーズを意識しすぎて売り買いを増やすのは得策ではないと思っています。
またMikeは長期投資スタンスです。ですので、長期投資に向く銘柄、特に「長期的に株価が上がる（安心して保有できる）銘柄」（場合によっては「大幅に下がる懸念が少ないが高配当」でポートフォリオを構築したいと思っています。ですので、例えば(A)に合わせて「欧州株」や「景気敏感セクター」を売買といったことはしない方針です。このようなレポートも、「そろそろ来るよね」の心の準備の材料として消化しつつ、積立投資はブレずに継続していきます。
今回は以上です！
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【米国株5つの不安要素】広瀬氏は、10月厳しい相場なのでキャッシュポジション増やすようアドバイス
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在米投資家の広瀬隆雄氏が、米国株に関する不安要素を整理していましたのでご紹介します（ダイヤモンド記事 ）
5つの不安要素は以下を挙げています。
1)企業業績予想の低下
2)長期金利の上昇
3)年内テーパリング開始可能性
4)連邦債務上限引き上げ問題
5)中国恒大集団のデフォルト
それぞれ内容を見ていくと、1)は、対前年比のEPS成長率が第3四半期には第2四半期に比べ鈍化する点を挙げてます。背景には、デルタ変異株でのサービス業の回復遅れ、半導体不足です。
2)は、米長期金利が9/21・22のFOMC以降上昇し始めている点です。
3)は、テーパリングが11月から開始されると、米政府による資産購入額が減り、債券の買い圧力減少→債券価格下落→債券利回り上昇が起こりやすい環境
4)連邦債務上限による米国のデフォルト可能性（こちらは記事発行以降、はいったんデフォルト回避しましたが、年末にまた同じ問題が出てくるので、それまで要注意と解釈できる）
5)中国恒大集団のデフォルトによる中国不動産セクター、建設投資の減少が懸念されるといった内容です。
以上から、10月は苦しい相場が続くため、個人投資家はリスク下げることを推奨しています。つまり現金比率を高めよといわれています。
個人的には、とても分かりやすく整理され、納得感あって、まさにそうだなあと思っています。短期的に4)、5)がクリアされても、1)は半導体不足の長期化も懸念されていますし、2)長期金利はまだ上昇基調、3)テーパリングが来年も継続するので、不安要素はしばらく続きそうだと思っています。そういったときは、日々の株価上下で動揺せず、焦らず定期的な積立を続けていくことで対応するのがよさそうですね。
ちなみに長期金利の話が出ていましたが、投資への金利の影響をやさしく説明した書籍がありますので、お勧めです（書籍の紹介記事も書いています）
リンク
また、市場サイクルを踏まえた投資の考え方についてはこちらの書籍も参考になります。
リンク
今回は以上です。
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