テンバガーを見つける方法紹介。『会社四季報の達人が教える10倍株・100倍株の探し方』【書評】
今回は 『会社四季報の達人が教える10倍株・100倍株の探し方』です。
著者は野村證券で20年以上資産運用のコンサルや営業をしていた方です。四季報を愛する著者が、四季報を活用したテンバガー（10倍株）の見つけ方を紹介しています。
内容的に真新しさはありませんが、新しく投資を始めた方や、四季報を読んだことがない方にとっては、発見があると思います。
10倍株を見つけるポイントは以下です。
1.増収率が高い（3期前から今期の増収率平均もしくは来期増収率20%以上）
2.売上高営業利益率10%以上
3.オーナー企業であること
4.上場5年以内
3については、著者の経験則から、株価右肩上がりの企業には、創業者もしくは創業家出身の経営者（創業者の資産管理会社含む）が筆頭株主という共通店があります。例として、ソフトバンクグループやファーストリテイリングを挙げます。
4は、四季報の時価総額「10年前比較ランキング」から、上場5年以内の若い企業の10倍株比率が高い傾向にあるためといいます。
著者は、四季報を隅々まで読みながら分散投資をして10倍株を見つけていきます。
また、その際に気を付けるべきこととして、以下を挙げています。
・PSR、PER、PBRの高さは気にしなくていい
3つの指標は、株価が割高か割安かの相対比較に使われる一方、利益の期待値という面もあります。
例えば、ソニーは公開から三か月後の1995年11月に150円、約三年後に10倍、五年半後には100倍と急成長しました。その後1000倍、一万倍と上がっていき、2000年2月の最高値では安値に対して1万8000倍となりました。
しかし、割高か、割安かの指標だけで判断していれば、急成長の機会を見逃すことになった、といいます。
・20銘柄を目指して分散投資
・売りはストーリーが崩れたとき
大多数の人が、株価が上がったら売る、下がったら売ると考えがちです。しかし著者は、最初にどのような想いで成長のストーリーを考えたのかを思い出し、その「ストーリーが崩れたとき」に売るべきといいます。
例えば、毎年増収率が20%以上というストーリーを想定して買った場合、株価が下がったからという理由で売ってはいけないといいます。ただ、増収率に鈍化の兆しが見えて、20%以上という想定が崩れたときには売った方がいいということです。
そのために大事なのは、数字や会社の方針について、決算や四季報で銘柄の状況をトラックすることです。
率直に言って、これだけで10倍株が見つけられるかといえば、難しいのではと個人的には思います。
ただ本書でいう「売るのはストーリーが崩れたとき」という点は、改めて重要と認識しました。つまり、株価で一喜一憂せず、「売るのはストーリーが崩れたとき」（＝そうでなければ売らない）という方針を堅持できていれば、株価値上がりの途中で早々と売却してしまうような機会損失を避けられるからです。
私はこの手の失敗をたびたびやってきました（過去記事）。ですので、この点は今後の投資活動に生かしていこうと思っています。
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連続増配企業かつビジョナリー・カンパニーを紹介。『ビジョナリーカンパニー 時代を超える生存の原則』【書評】
今回は、ジム・コリンズ『ビジョナリーカンパニー 時代を超える生存の原則』を紹介します。
本書でビジョナリー・カンパニーとは、「ビジョンを持っている企業、未来志向の企業、先見的な企業であり、業界で卓越した企業、同業他社の間で広く尊敬を集め、大きなインパクトを世界に与え続けてきた企業」を指します。また、「ビジョナリー・カンパニーは、商品のライフ・サイクルを超え、優れた指導者が活躍できる期間を超えて、ずっと反映し続ける」といいます。
具体的には以下のような企業があります。
3M、アメリカン・エキスプレス、ボーイング、GE、IBM、ジョンソン・エンド・ジョンソン、マリオット、メルク、P&G、ソニー、ウォルト・ディズニー etc
3Mやジョンソン・エンド・ジョンソン、P&Gなど、連続増配企業ランキングでよく上位にランクインする企業も含まれています。
選出は、フォーチュン500社の経営者へのインタビュー、同業界の有力競合との比較など、数十年にわたり、定性・定量両面で分析した結果、行われています。
ビジョナリー・カンパニーの理解を進めるうえで重要なのが、ビジョナリー・カンパニーの生存の法則です。
- 企業そのものが究極の作品（製品ではなく）
- 現実的な理想主義
- 基本理念を維持し、進歩を促す
- 社運を賭けた大胆な目標
- カルトのような文化
- 大量のものを試して、うまくいったものを残す
- 生え抜きの経営陣
- 決して満足しない
中でも私が注目したのは、「7. 生え抜きの経営陣」です。
ここで重要なのは、生え抜きがいいのか、社外登用がいいのかといった点よりは、ビジョナリー・カンパニーは、経営幹部の育成と後継計画が優れている、という点です。それにより、生存法則で挙げられている「理念の維持」が可能となります。
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要するに、ビジョナリー・カンパニーと比較対象企業の差をもたらしている最大の要因は、経営者の質ではない。重要なのは、優秀な経営陣の継続性が保たれていること、それによって基本理念が維持されていることなのだ。
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これについて、コルゲートとP&Gの比較が示されています。
コルゲートは、20世紀初頭までP&Gと肩を並べる企業でした。しかし、1940年代になりP&Gに比較して規模が半分以下、収益性が1/4となり、それ以来40年にわたってその状況が変わっていない、といいます。
そしてその要因に、かつては強かった基本理念から離れてしまったことを挙げます。コルゲートは理念として、小売店・顧客・従業員などとの公正な関係を持つといった基本価値を持っていました。
しかし事業拡大のために、小売店と厳しい交渉に臨むようになり、小売店からの反乱にあいました。そして1928年から33年までの間、コルゲートの売上高利益率は9%から4%となったのです（P&Gは11.6%から12%）。
この混乱の要因の一つとして、「P&Gと比べて後継計画が貧弱で、経営者の継続性が保てなかった」といいます。
コルゲートは四代までは、すべて生え抜きの人材（創業者一族）が経営者でした。それが20世紀初めに、経営幹部の育成と後継計画に失敗しました。1920年代後半には、後継人材の不足から、パルモリブ・ピート（同業他社）との合併で、外部の人材を経営者にする方針としました。ここで、基本理念がおろそかにされたと分析しています。
一方でP&Gは、経営幹部を常に育成し、どのレベルでも引き継ぎで断絶が起こらぬよう、基本理念を会社全体で維持することを重視しています。「人材が山をなすプロクター&ギャンブル」と表現しています。この点、P&G出身の経営者の活躍など、日本でもニュースで目にすることもあり、納得感はあるかと思います。
上記の経営人材育成の問題は一例ですが、そのほかの生存法則も含め、会社のベースとなる理念を維持し、製品やサービスを進化させる仕組みを有することは、企業の継続的な成長につながります。その意味でビジョナリー・カンパニーは、株式の長期保有銘柄を検討する際の一つの参考にはなると思います（コルゲートも優良企業で、連続増配企業ではありますので、あくまで参考の一つです）
私は実際、ビジョナリー・カンパニーの中では、3M、ジョンソン・エンド・ジョンソン、P&Gの株式を保有しています。長期保有が前提です。もちろん、ビジョナリー・カンパニーだけが理由ではないですが、背景情報として参考にしました。
皆さんも、同一業界内の銘柄選択で困った際ときなど、参考情報として、本書を読んでみてはいかがでしょうか。
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山崎元氏によると、ドルコスト平均法は気休め？『資産運用実践講座I』【書評】
今回は、楽天証券経済研究所 客員研究員の山崎元さんの『資産運用実践講座I』です。
山崎さんの特徴は、金融機関勤務のバックグラウンドを生かし、あえて中立的な主張をしているところです。というのも、商品を売りたい金融機関の視点で提供される様々な指標や根拠は、実は経済理論からは必ずしも正しくない、といったことを簡単な言葉で説明してくれているのです。
山崎さんいわく、本書は「お金の運用に関する『中級』のテキストブック」といいます。
資産運用の正しい知識が普及していないとの問題意識から、一般的な個人が独習できるよう、以下の構成で説明しています。
第一章 家計の投資余力を判定する
第二章 運用計画の作成方法
第三章 投資理論は有効か
第四章 投資理論と実際のマーケット
第五章 運用にまつわる誤解を解く
第六章 多様化する運用手段
第七章 金融機関とどう付き合うか
第一章から四章、また六・七章は、投資をしてきた人ならある程度理解されている内容かと思います。この本で私が注目した点は、「第五章 運用にまつわる誤解を解く」です。
例えば、「長期投資でリスクは縮小するか」に対して、「長期運用でリスクが縮小するというのはよくある誤解」と述べます。
日本経済新聞の記事が参照する「日本証券経済研究所」のグラフ及び説明を上げて、「読者を誘導する目的で掲載」されていると指摘します。
確かに、「日本証券経済研究所」のように運用期間を平均して年率で変動幅を見ると、運用期間が長くなるほどリターンの標準偏差は小さくなります。しかし金額でみると、運用期間が長いほど金額規模が大きいことから、期待値からのブレが大きくなります。
これを「長期投資するとリスクが縮小する」と主張するのは誤解、との指摘です。一般投資家としては、リターン（収益率）の振れ幅を小さくしたいのであれば、長期投資がよいのでしょう。ただ、もし金額的な振れ幅を小さくしたいときには、長期であることはリスク低減にはならないということです。
また、ドルコスト平均法についても、「有利でも不利でもない」と述べます。
ドルコスト平均法は、一定の間隔で定額ずつ同一銘柄を買い付ける方法です。これも、ドルコスト平均法とそうでない購入の損益比較をしながら、「ドルコスト平均法自体がリスクを改善するとかリターンを改善するというわけではありません」と説明します。
私の勤務先でも、持株会や確定拠出年金を勧める文章の中で、「ドルコスト平均法だから低リスク」と説明していました。
山崎さんは、ドルコスト平均法が「有利な方法」として推奨されてきた背景として、売り手側（金融機関）のセールスに有利だから、という点を挙げています。
そのうえで、「株式が長期的に必ず大きなリターンを生むはずだというようなことは誰も責任を持って言えることではないので、投資する本人が正しく理解した上で意思決定するのが本来の姿でしょう」と説明します。
またなぜ気休めになるかという点は、行動ファイナンスを用いて説明します。
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人間は自分が意識する基準点からプラスの場合とマイナスの場合では、同じ幅でも後者の方を強く（2倍から3倍といわれています）感じる傾向があり、投資に関する現状を認識する場合には、損益そのものもさることながら、自分の買いコストの株価と現在の株価の比較に注意が集中しがちです。特に株価が値下がりした時に、意識の中の基準点になりやすい自分の買いコストが低くなって、現状の株価との差が小さくなりやすいドルコスト平均法は気分の上で楽だという面があるのだろうと考えられます。また、方法を事前に「決めておく」と、後に損をした場合でも、自分の意思決定ではなく方法に責任があるという点で、気が楽だということもあるようです。
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私はまさに、上記指摘でいう事前に決まった方法のせいにして、「仕方がない」という言い訳にしています。その方が、あきらめがつくからです。
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『本気でFIREをめざす人のための資産形成入門』の穂高唯希さんは、自分が心地よく投資を続けられるスタイルを構築するのが大事、といっています。その観点でいえば、たとえドルコスト平均法が有利なものでないにせよ、私にはこの方法で積み立てていくのがあっています。
『本気でFIREをめざす人のための資産形成入門』についても記事を書いていますので、よければご覧ください！
資産構成と保有銘柄の整理
今回は、自身の記録目的で、現在の株式資産構成・保有銘柄を整理し、2021年末時点で目指す資産構成を記します。
現在の運用資産は6,766,276万円です。
そのうち、投資信託や現金を除いた株式保有資産は、5,799,822円です。
株式資産の内訳は、米国株式59% vs 国内株式41%となっています。
これを2021年末には、ざっくり米国株式7割 vs 国内株式3割を目指したいと考えています。
以降では、まず現在の保有銘柄（外国個別株・ETF、国内個別株・ETF）を整理していきます。
外国株
外国株は、米国株のみに絞っています。理由は米国株の安定した成長性です。
個別株 vs ETFは、36% vs 64%です。
個別株の中では、以下の連続配当銘柄で8割を占めます。方針としては、長期保有による配当です。*%は構成比
PG（プロクター・アンド・ギャンブル）：23%
JNJ（ジョンソン・エンド・ジョンソン）：22%
AWR（アメリカン・ステーツ・ウォーター）：20%
MMM（スリーエム）：14%
一方ETFは、S&Pへの分散型のVOOや、その他ハイテク系などで8割を占めます。
GNOM（グローバルX ゲノム＆バイオテクノロジー ETF）：14%
CXSE（ウィズダムツリー中国株ニューエコノミーファンド）：13%
4月半ば時点での損益は以下です。
（楽天証券より）
国内株
国内株は、個別株84% vs ETF 16%です。
（ETFは一銘柄だけのため、個別株とETFの合計を100%としました）
方針としては、NISA枠の日清食品とピジョンは3-5年で売却、それ以外は、一定のリターンを得てから売却、それぞれ売却益は米国株の投資資金に活用です。*下記%は構成比
日清食品ＨＤ（2897）：34%
内外テック（3374）：22%
ＡＮＡホールディングス（9202）：10%
ピジヨン（7956）：17%
ダイワ投信－日経２２５（1320）：16%
4月半ば時点での損益は以下です。
（楽天証券より）
まとめ
以上のように、現在の株式保有資産は5,799,822円で、その内訳は米国株式59% vs 国内株式41%です（ETFは株式に含む）。
今後は2021年末に向け、米国株式比率を高めていきたいと思います。
意図は、安定した配当所得のための米国株保有資産の増加です。
現在は、国内株式比率が4割を超えています。そこで、国内株式はこれ以上追加せず、米国個別株・ETFのみ買いますことを考えています。
以下、毎月積立額の例（カッコ内は構成比）
外国個別株 137,225円（45%）
外国ETF 110,098円（36%）
国内個別株 0円（0%）
国内ETF 0円（0%）
投資信託 50,000円（16%）
BTC 10,000円（3%）
合計 307,324円
これで積み立てると、12月時点で資産は900万円弱となり、以下のような構成となります。
外国個別株 2,328,687円（26%）
外国ETF 3,100,674円（34%）
国内個別株 1,980,050円（22%）
国内ETF 369,000円（4%）
投資信託 1,037,502円（12%）
BTC 180,512円（2%）
合計 8,996,425円
また、投信とBTCを除いた株式資産に占める外国株（米国株）vs 国内株の比率は、7:3となります。
外国株 5,429,361円
国内株 2,349,050円
合計 7,778,411円
ただ、「安定した配当所得の増加」という目的からして、上記のような積立計画が最も効率的なのかは、今後検討していきたいと思います（例えば、ETFの積立比率を下げ、個別株を多く買い付けるなど）
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投資の失敗あるある：方針のブレ
投資の失敗あるあるをご紹介します。
それを共有することで、読者の皆様が、同じ過ちを避けられればいいなと思います。
今回は、「方針のブレによる機会損失」です。
簡単に言いますと、購入時は長期保有方針でしたが、株価の下落幅が大きい時期を経て、もう戻らないのではと心配になり、元本回復したところで売却してしまいました。しかしその後、景気回復に伴い、+40%以上の株価になっているようなケースです。以下、経緯をつづります。
基本的な投資方針
そもそも私は株式の購入時、「この銘柄は〇〇の方針で保有しよう」ということを決めます。例えば、
1.米国連続増配株は積立購入し、売らない（基本的な投資方針はこのスタンス）
2.グロース株は、調整局面で購入し、一定の損益水準に至ったら売却（1の投資資金を積み増す）
3.仕事などを通じて自分が知っている業界の株式は、ファンダメンタルズからおおむね上下が想定できれば、購入・売却する（1の投資資金を積み増す）
4.NISA枠での購入株は、5年までには売却できるよう、近年の割安水準で購入。途中では売らない（1の投資資金を積み増す）
というような形です。
商船三井株での失敗
商船三井株は、2020年2月、新型コロナウイルスが広まり始めた時期に購入しました。
海運株は、上記3にあるように過去の仕事である程度知っている業界でした。ですので、以下のようなエグジット（売却）構想を持っていました。
「コロナでの市況低迷で割安となっているが、今後の景気回復に伴い必ず株価が上昇するから、少なくとも景気回復フェーズでの上昇まで保有しよう。コロナ後すぐに上がらなくても、次の景気回復フェーズでは確実にあがるから、それまで待とう」
しかし実際には、以下のような行動をとってしまいました。
2020年2/4 2,720円で購入（PER 8倍）
2020年11/27 2,765円で売却（PER17倍）
実現損益4,500円（手数料・税引き前）
2月に購入後、みるみる下がり含み損が拡大する中で、絶望的な気持ちになりました。そして、9月ごろやっと上昇し始め、元本まで戻った11月に、「またすぐに下落してしまうのでは」、「売却のチャンスを逃してはならない」といった気持に支配されました。
購入時には自信のあったストーリーは、感情的な意思決定の前でもろくも崩れ去りました。
ちなみに購入時は、以下の理由で商船三井株を選択しました。
- 2008年度に日本海運企業は各社最高益だったが、リーマンショックで一気に低迷し、株価も10年近く低く推移
- 海運株は、バルチック海運指数*と似た動きで、トレンドがある程度見通せる
- 景気動向で業績が大きくぶれ、過去巨額の赤字要因となったコンテナ船事業は、ONE設立**により持分法適用でリスク低減
- 競合比較では、輸送キャパシティが重要となる海運において、日本郵船が優位な点もあるが、LNG含むエネルギー事業では商船三井は中長期的には有望
*石炭や鉄鉱石などのばら積み船の運賃価格から算出される指数（参考）
**商船三井、日本郵船、川崎汽船の3社のコンテナ船事業の統合会社
もちろん今回の失敗では、当初の方針を貫けなかった背景の一つとして、下落タイミングの初期に購入してしまった点もあります。落ちてきたナイフを素手でつかむような真似は避けなければなりません。その観点から、今回の件は購入タイミングからよろしくないことは確かでした。
ですが、購入時はそれを自覚したうえで、その後の更なる下落があっても、市況や指数を踏まえれば、それ以上の回復が見込めると考えていました。
しかし現実には、3/19 1,550円（-43%）まで下がり、次第に自分の方針に対する自信がみるみる喪失していきました。また、世の中的なコロナの長期化などで、元本が戻れば売却したいと思うようになってしまったのです。。。
まとめ
以上のように、購入時はいくら自信があっても、株価の下落を見ていると、自分のストーリーに自信を失ってきます。そこに立ち向かえるようなメンタルを鍛えるといった打ち手もあるのかもしれませんが、現実的とは言えません。
ですので、やはり投資方針として、1.（米国連続増配株は積立購入し、売らない）に集中するのが、後悔のない投資なのだと思います。
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初出掲載：2021年4月17日
【FIRE】日本でのFIREブーム火付け役『本気でFIREをめざす人のための資産形成入門』【書評】
今回は、『本気でFIREをめざす人のための資産形成入門』（2020/7） をご紹介します。
著者は、ブログ「三菱サラリーマンが株式投資でセミリタイア目指してみた」の穂高唯希氏です。
FIREとは、Financially Independence and Retire Earlyの略で、経済的に自立し、早期に退職することです。著者は、若い年代で経済的自由を果たし、セミリタイアしたロールモデルが日本にはいないと気づきました。そこで、自身がそれを体現しようと試みたのです。そして、新卒で三菱系企業に入社してから7年半（30歳）で実現しました。
本書の特徴は「再現性」にあります。
投資で一発当てる、といった取り組みも、セミリタイアへの一つのアプローチではあります。しかし、それは運によるところが大きいとも言えます。著者は、そのようなアプローチとは一線を画し、誰でも可能な「再現性の高い資産形成の方法」を解説しています。
「再現性の高い資産形成の方法」は、以下のポイントがあります。
- 支出の最適化
- 高配当・連続増配株への投資
- 長期投資
それぞれ内容を見ていきましょう。
- 支出の最適化
「資産形成の基礎は、支出の最適化（節約）にあり」と述べます。資産形成の肝は、結局のところ、A)「収入―支出の最大化」と、B)「運用利回りの最大化」です。
ただし、B)は自分でコントロールできない要素を多分に含みます。例えば、相場は自身でコントロールできません。一方、A)は自身の習慣付を行うことで、再現性がでてきます。
そのため、無理のない範囲でA)を日常生活から徹底していくことを勧めます。
- 高配当・連続増配株への投資
配当金は、定期的な不労所得となります。ここも再現性のポイントです。というのも、定期的に株式を買い付ければ、配当支払いは、企業が利益を生み出す限り、継続的に行われるからです。
逆に、デイトレードなどの短期トレードでは、購入・売却のタイミング次第で、相場に左右されてしまいます。うまくいけば儲けられますが、失敗すれば、市場からの退場といった最悪のシナリオもあり得ます。
また、銘柄によっては減配や無配もあり得ます。そのリスクを抑えるため、米国の「連続増配株」でポートフォリオを組みます。
- 長期投資
投資期間を長くすることで、最低リターンと最高リターンの幅が収れんしていきます。つまり、安定したリターンが得られるようになります。
例えば、米国株の投資期間ごとの年間リターンを見ると、15年以上で元本割れリスクがなくなるのです（1988-2016年のS&P500の年率リターン）
・投資期間1年のリターン：上は+60.7%、下は-48.7%
・投資期間5年のリターン：上は+29.2%、下は-8.6%
・投資期間10年のリターン：上は19.0%、下は-3.6%
・投資期間15年のリターン：上は11.3%、下は+1.7%
以上のような3点を行うことで、誰でも穂高氏のような資産形成を再現できるのです。
資産運用の書籍は様々ありますが、本書のような簡単な言葉で、かつ納得感の高い内容は、そうないように思います。ですので、もしまだ読んでいない方がいれば、ぜひ手に取ってみていただきたいと思います。
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